政府はウイルステロを防げるか｜BGサイエンス | ウイルスに負けない身体づくりは腸活・酵活・抗酸化

自国の被害少なくして、相手国を完膚無きまでに粉砕するウイルス・テロ。弱小国が大国を相手にして、勝利を可能にするウイルス作戦。中東・アラブのような紛争地域が発生源の新型コロナウイルスを日本政府は阻止できるのだろうか、新型コロナウイルスに感染して発病する新型肺炎を日本の医学はどうやって克服してゆくのだろうか検証してみた。そしてその時、国民は如何にして自衛をすればよいのだろうか。

イギリスの海運会社が所有し、アメリカが本拠地のカーニバル・コーポレーションが運営するダイアモンドプリンセス号は乗客２６６６人、乗員１０４５人の計３７１１人を乗せ、令和２年１月２０日に横浜港を出港。鹿児島（２２日）香港（２５日）ベトナム（２７、２８日）那覇（２月１日）に寄港し、２月４日に横浜に帰港するという旅程である。横浜でこのクルーズ船に乗船し香港で下りた香港人から、新型コロナウイルスが検出されたと香港政府が発表。
男性は１月１７日に空路で東京を訪れ１８日に乗船予約して２０日に出港したのだが「何のために日本に来て何の理由でクルーズ船に乗り込んだのか」は定かではない。

中国武漢で新型コロナウイルスを海鮮市場に投入したとみられる容疑者は捕らえられたが、その犯人が何処の誰だったのかという説明も発表もされないままで、取り調べの過程で暗殺されたという情報が飛び交っている。それどころか、感染動物を海鮮市場に持って行ったと疑われている研究室の全員が音信不通で、行方知らず（前ページの黄燕珍ともに）になっているという。これによって、新型コロナウイルスの遺伝子情報も特性も抗体を作る特効薬の研究資料も、全てが闇の中（くすぶる陰謀説）なのである。
あくまでも仮定の話しであるが、もしもこれが国際テロリストの犯行とするならば、その一人が、新型コロナウイルスに感染した直後に日本国内に入り込み、新幹線とか飛行機とかクルーズ船に自らが乗るという（ノーマルな）方法で犯行を重ねたとする。たったそれだけで、発生する被害は今回の新型肺炎のとおり、国家的な大パニックになるのである。これは原爆にも匹敵する甚大なダメージと数年間にわたる経済混乱を国家国民に与えるものであるが、当の犯人は如何なる国の法律をもってしても裁くことが出来ない。

では日本政府が、テロリストの攻撃から国家国民を守れるかについて検討してみよう。先日、衆議院予算委員会において政府高官は「PCR検査（新型コロナウイルスを検出する遺伝子検査）については３０００件／日が可能」と胸を張ったのだが、実際に行われている検査を振り返ってみると、６００～１０００件（これが日本全体数である）にすぎない。この検査は健康保険適用にならず、よって民間の病院ではなく保健所が実施するものであるが、保健所では「３７．５度以上の熱が４日以上続いたら連絡を」と、かえって新型肺炎を悪化させるような方針を打ち出している。
この調子ならあのサリン事件の時のように、テロリストに対する危機意識を持っていないと同じである。これから頻発するであろう新型コロナウイルスのテロ攻撃の対応を政府に求めても、どうにもならないことはすでに明白なのである。この際、ああだこうだと意見するよりも先ずは「自分や家族の生命は自分が衛る」という決意の方が必要なのである。

２月２５日時点で、国内８５１人の新型コロナウイルス感染者のうち６９１人がクルーズ船の乗客乗員だという。１４日という隔離期間を経て下船が開始されたが、その際に検疫再検査を実施していなかったことが明らかになって「これでは隔離した意味がない」と、主導する厚労省の措置に批判が集まっている。 案の定、下船４日後の２７日に帰宅者（検査時点で新型コロナウイルス陰性）８５７人を問診したところ、４５人に発熱があることが判明した。

新型コロナウイルス後遺症はいっこうに治まる気配がなく、オリンピックが中止になるという事態も避けられそうもない。その場合に派生する経済損失はおよそ３０兆円にものぼる（東京都オリンピック準備局試算）といわれるが、政府関係者はこのことを理解されているのだろうか疑わしい。

辛い鼻水、鼻づまり、連発するクシャミや目の痒み。国民の３３％が罹るといわれる花粉症は、昭和末期から始まった現代病である。同じく、ウイルス性感染も昭和末期から頻繁に聞かれるようになった。はたして、花粉やウイルスはどうしてこんなに強くなったのだろうか？